振り返ると、バブル崩壊後の最安値となった2003年4月の7,607円からの反騰相場は、04年4月の戻り高値1万2,163円まで、まずは強気リズムでの上昇となった。しかしその後はデジタル景気の一巡感とともに、米国、中国での利上げの世界経済への影響を懸念、イラク情勢好転せずもあっての原油高の影響も残り、もたついた相場となった。ただ中低位材料株などへの物色人気も根強く、見方によっては底堅い動きとも言えた。
こうした流れによって4月高値後の押し目もいちばん深いところで5月の1万0,505円にとどまり、この1万0,500円〜600円どころに下値支持ゾーンがあるようだ。このため押し目率(上昇幅に対する押し幅)は36％、高値からの下落率も14％にとどまって、過去のボトムからの初期反騰後の調整に比べて軽微である。そこでこのまま下値抵抗力を増して、再び1万2,000円台への戻り新値挑戦への足場を守れるかどうかが、2005年のポイントとなってくる。
しかし歴史的に過去の中大勢的なボトムからの反騰とその後の動きを見ると、二番底のない底値形成はなかった。そうなると2005年は景気との関連あるいは米国株価の動向とも合わせて、もう一度の下値模索の可能性もあることを頭の中に入れておく必要がありそうだ。過去の大相場は、二番底を形成確認してからが本格的な大出直り相場となっている。過去の代表的なケースの平均でみると押し目率は68％、下落率は21％。それまでの暴落あるいは長期低迷安に対する反動高と、久し振りの上昇相場への先行買いが一段落したあとは、もう一度現実環境を見直しての地固めをする形となっていた。デフレから浮上する前の金利高リスク、米国頼み経済から独り立ちする前の円高リスク、増税や景気減速、こうしたことの試練を乗り切って始めて、日本株が復活すると思われる。
“二本足で立った相場は強い”と言われるが、もし二番底を想定するならば、前述の平均を当てはめてみると、押し目率で9,100円前後、下落率でも9,600円台となってしまう。そこまでの下げは考えたくはないが、1万円割れぐらいはあり得ると見たほうが良いかも知れない。（確立5割）
逆にもし日本株が上昇へと向かうのであれば、恐らくその理由は「出遅れ」だろう。一昨年10月に底入れとなり上昇へと転じたナスダック指数。日経平均株価の底打ちはそれに遅れること約半年の2003年4月だった。今回もナスダック指数は一足先に調整を終えている。（確立5割、但しこの場合は次の下げ相場を意識しなければならない）
4万1400円を超えて強気、4万0500円を割れて弱気、方向感が出てからの方が無難なようである。
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