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株式"透視"
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| 米国に左右される構図変わらず為替の動きが鍵を握る |
米国株式は昨年3月以来の上げ相場を終了し、しばらく調整となりそうな株価パターンを見せている。一方日本株は、3月に入ってもなお経済指標や業績の好調ぶりと、円高警戒感の反転が一気にデフレ脱却期待にまで膨らんで、猛烈な外人買いを呼び込むこととなった。3月最初の5日間で先物も含む買い越し額は1兆3000億円にのぼった。この間米国株式は軟調で、円安でも内需関連が中心に買われ、日本単独の景気回復を見込んだ買いという印象を強く与えた。今回、昨年10月の高値を抜いた意味は大きいものの、今後の米国市場の調整と年後半の景気悪化を見越すと、このまま上に行くと見るには尚早と考える。日本政府の巨額の為替介入資金が投機マネーに変換され、米国証券市場と景気、途上国株式を押し上げているという構図がある中で、ドル反転が投機資金の行き場を封じ、日本の景気に追い風が吹くことになったことが、今回の上げの背景であろう。しかしその後の米国景気の足取りが予想以上に鈍く、指標であるインテルの中間報告が市場予想を下回ったことから、米国株式は一気に期待成長率の引き下げモードに入ってきた。つまり今後景気は下げどころか後半の失速を織り込む動きに変ってしまった。今回の日本の景気回復の最大要因は、米国のハイテク復活による電子機器の輸出増である。したがって、米国にブレーキが掛かった場合には日本の景気に悪影響が出てこよう。また接戦模様の大統領選の最中に景気が減速すれば、日本の為替介入への風当たりは強まり、円高方向に逆戻りと見るべきである。米国の減税効果が途絶えれば、年後半は世界的に景気減速ムードが強まり、場合によっては来年の不況が懸念されるかもしれない。
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| 日経平均（週足） |
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| ＜推奨銘柄＞ 6351
鶴見製作所 |
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水中ポンプ専業トップ、市場シェア約3割。5013ユシロ化学工業や3571ソトーは、米国系投資ファンド、スティールに敵対TOBを仕掛けられ、配当を200円に引き上げ、株価も大きく反応した。同社はBPS（一株純資産）を割り込み、配当利回りが1.5%以上、金融収支がプラスで株主資本比率が50%以上、EPS(一株当たり利益）が10円以上というTOBの条件に叶う銘柄の一つである。株価の位置も変りきな臭い動きに。（3/23終値664円）
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（2004年2月27日記）
（文・鈴木晃一） |
 
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