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株式"透視"
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| 先物が買われれば買われるほど先安要因となる ! ! |
裁定買い残が3兆円以上に達して（2001年5月以来）いる。最低だった昨年3月の6000億円からすると、ここ1年で2兆5000億円ほど市場から（裁定買いで）吸い上げている計算だ。株式市場の先高観から先物が買われれば買われるほど低金利の市場から裁定取引の資金が流入し、株式の将来の先安要因を作っているのが現在の株式市場と言える。
例年1-3月は外国人投資家の買いが続く。今年の株式需給を予測すると、外国人投資家を除くと5兆円の売り超となる。昨年の10兆円の売り超では、個人と外国人投資家（9.3兆円）がカバーしている。当然、今年も外国人投資家次第であり、外国人投資家が買えば先高期待が強くなる。
すでに昨年、ポートフォリオ内の日本株のウェートは調整済みであり、今年の5兆円のギャップを埋めるための外国人投資家の買いを呼び込むためには、米国株がここから10%超上昇する必要がある。
欧米市場と比べた日本株の相対的な出遅れが言われるが、円高もあってドル換算の日経平均は2001年5月の14529円時を抜いている。日本株は本当に出遅れているのだろうか。
＜コラム＞
日銀の国債引き受けは、2004
年1月で97兆円となっている。仮に時価評価を適用するとしたら、日銀の自己資本（5兆円）は国債の1%の金利上昇で失われる運命にある。金融機関も日銀もB/S上、金利の上昇は容認できない。そのため最後の貸し手である日銀が、年40兆円の規模で増発される国債の引き受けを行う。政府が国債増発を避けるために取る手立ては、デフレ下に個人消費の落ち込みを通じて企業利益の減少と資金の減少を引き起こす。つまり今の減収がさらに減るだけだ。そこで、「限界点」が2005-2006年のどこかでやってくる可能性が指摘され始めている。一旦起こると、大きな信用収縮を引き起こして恐慌状態となる。必ずやってくるのが、国家信用を失って（金利の上昇を通じて）の破綻である。
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| 日経平均（週足） |
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（文・鈴木晃一） |
 
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